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月2000円で十分?シングルマザーの保険選び

月2000円で十分?シングルマザーの保険選び

シングルマザーになると保険について考えますよね。
母子家庭の収入は限られているのでよく考えて入らないといけません。
でも、保険選びって難しいですよね?

いざという時お金を残してあげられるのは自分しかいないのだから…
と不安になる気持ちも分かりますが、結論から言うとシングルマザーだからと言って高額な保険は必要ありません。

実際に私は母子家庭で子供が2人いますが、保険料は毎月たった1,905円だけです。

母子家庭にしては少なく驚かれるかもしれません。
でも、少しの知識さえあれば難しいことではないのです。

この記事では、シングルマザーで保険屋でもある私が母子家庭の保険選びについて解説します。

・生命保険はネット生保の収入保障保険
・医療保険、がん保険は必要ない
・学資保険より投資信託

※追記

ネット生保が最安だと思っていましたが、条件によっては損保系生保の方が安くなります。実際に私も見直しした結果、保険料が1,905円→1,754円と安くなり、保障内容も良くなりました。
詳しくは保険屋が自分の保険を見直しした話を参考にして下さい。

●生命保険はネット生保の収入保障保険

シングルマザーでもっとも重要度が高いのは生命保険です。
生命保険とは、死亡または高度障害で保険金がもらえる保険です。

生命保険には3種類あります。

定期保険…期間限定で一定の保障が得られる
終身保険…一生涯保障が得られる
収入保障保険…期間限定でその時必要な分だけ保障が得られる

この中で一番オススメなのは収入保障保険です。
3つの中で最も保険料が安く、必要保障額も満たすことができるからです。

収入保障保険は大手保険会社でも扱っていますが、ネット生保の方が保険料が安くオススメです。

私が実際に加入しているのも収入保障保険です。
自分で必要保障額を計算しアクサダイレクト生命で加入しました。

保険料は毎月1,905円です。
これで十分必要な保障は満たしています。

ただし収入保障保険は必要保障額の計算がちょっと難しいので一緒に考えてみましょう。

●必要保障額の計算方法

収入保障保険とは万一があった場合、毎月お給料のように決まった金額を期間限定で受け取れる保険です。

必要保障額を決めるには自分がいなくなった時に子供達がいくらあれば生活できるかを計算する必要があります。

必要保証額=末子が独立するまでの生活費−遺族年金

万一があれば国民年金または厚生年金から、遺族年金を受取ることができます。
国民年金の場合は年額779,300円で、子供が2人の場合は224,300円プラスされます。

子供1人の場合は月64,941円、2人の場合は月83,633円となります。
厚生年金の場合はさらに加算があります。
遺族年金が受け取れるのは、子供が18歳になるまでです。

仮に毎月20万円の生活費を子供2人に残したい場合、20−8=12で、毎月12万円必要となります。
つまり、毎月12万円の収入保障保険に入れば良いのです。

期間は下の子が独立するまでの年数です。
子供が18歳以降も残したい場合は収入保障保険の保険期間を伸ばします。

18歳で遺族年金の支給が終わるので、不足分は貯金で補います。
ほとんどの場合は無事に過ごせますから、普通に貯金を心がけていれば18歳になることにはそれなりに溜まっているはずです。

●医療保険、がん保険は必要ない

シングルマザーでも医療保険は必要ないです。
母子家庭なら子供が18歳になるまで医療費は無料だからです。

無料にならない差額ベッド代や食事代、生活費の補填が心配かもしれませんが大丈夫です。
そもそも現役世代で入院する確率は1%未満だからです。

詳しくはシングルマザーでも医療保険は必要ない7つの理由でも解説しています。

同様にがん保険も不要です。

「2人に1人はガンになる」と言われ、日本人のがん保険加入率は4割です。

ですががん罹患率が50%を越えるのは80歳を超えてからです。
嘘ではないけど遠い未来ということがわかりますね。

また60歳までの罹患率は10%で、これらは生活習慣のよくない人も含まれています。

喫煙、肥満、偏食、睡眠不足などがあらゆる病気の発症率を上げるのは知っての通りです。
つまり不摂生をしてない人のがん罹患率はもっと低いといえます。

がん保険も医療保険も総額200万支払います。
この200万は医療費にしか使えない上何事もなければ掛け捨てで戻ってきません。

医療保険が必要ない理由と、必要な理由7つへの反論

だったら同じ200万貯金した方が使い道も自由で元本割れしないので良いと思いませんか?
私なら貯金を選びます。

先進医療特約や長期入院、高額療養費制度の破綻に対する備えも必要なのではという反論もありますが、
それを加味しても医療保険やがん保険より貯金の方が優秀と言えます。

詳しくは
先進医療特約は必要ない?安い保険料の真実とは
長期入院や高額療養費制度破綻への備えは必要か

実際にどれくらいの人が貯蓄で準備可能か調べた結果はこちら。
母子世帯では貯蓄50万未満が最も多く、医療保険の必要性は高い場合が多いです。

平均貯蓄によると、医療保険が必要なのは全体の3割

貯金が150万貯まるまでのつなぎとしての医療保険の選び方はこちら
貯金が貯まるまでの医療保険の選び方

●学資保険をどうするか

学資保険については経過年数や契約内容によります。
払込終了まであと数年で問題なく払える場合はそのまま続けても良いでしょう。

ですが母子家庭になると収入が減ります。
保険料引き落としが夫名義で引き続き支払ってもらえる場合はそれがベストです。

契約を引き継ぐ場合で保険料を支払うのが難しい場合、払い済みか減額にするという方法があります。

払い済みとは、保険料の支払いは止めるけど、契約はそのまま残しておくことです。
減額は、保険料の払込金額を下げることです。
解約とは違い保険はそのまま続くので元本割れのリスクが減ります。

ただし払い済みや減額にできるかどうかは契約の状態によります。
経過年数が足りないと払い済みにできないことが多く、その場合は解約しかありません。

途中解約は元本を下回るのでできるだけ避けたいですが、払い済みができないということは契約して日が浅いということです。
ということは必要な時期までまだ年数があります。

そこでオススメなのが、解約金を利率の良いところに預けて運用することです。

●学資保険の返戻率120%でも、年利にすると2%

2016年の予定利率の引き下げにより、今から学資保険に加入するのは損です。
ですが離婚により学資保険を引き継ぐ場合はもう少し利率の高い時期に契約していたはずです。

2013年の学資保険の返戻率ランキングを見ると、最も高いもので114%、平均は110%位です。5年〜10年で保険料を払い終えるタイプで120%のものもありました。

返戻率120%ということは200万払って240万もらえるということです。
一見お得ですが、受け取りまで18年という期間を考えるとそうでもありません。

投資の3原則の一つに長期投資ということがあります。
長い時間をかければ大きく増やせるとうことです。

それくらい、利率と時間の関係は重要なのです。

学資保険の目的の一つに、貯金よりも高い利率があります。
返戻率120%でも、それを達成するのに18年かかることを考えると年利2%です。

利率で考えれば、投資信託の用が有利です。
投資信託の期待リターンは年利5%だからです。

仮に学資保険に毎月1万預けた場合18年後には元本216万が259万になります。
同じく毎月1万を投資信託で積み立てた場合には元本216万が349万になります。

返戻率にすると学資保険が120%、投資信託162%です。

利率だけ見ても投資信託の方が有利ですが、他にも掛け金の調整が自由というメリットがあります。
保険契約とは違うので、支払いが厳しくなった時には減額したり一時的に支払いを止めることが自由にできます。

投資信託は学資保険に比べて商品選びに知識が必要ですが、この記事で分かりやすく解説しています。
投資信託の損しない選び方7つのポイント

●まとめ

シングルマザーの保険の選び方について解説しました。

・生命保険はネット生保の収入保障保険
・医療保険、がん保険は必要ない
・学資保険より投資信託

私が実際に加入しているのはアクサダイレクト生命の収入保障保険で、保険料は毎月1,905円です。
医療保険、がん保険の加入はなく学資保険代わりに投資信託を積み立てています。

とはいえ、保険選びってなかなか難しいですよね。
自分で計算して「これで良いはず!」と思っても、プロの太鼓判が合ったほうが安心できます。

以前は良くても、生活の変化により最適な保険も変化します。
かけすぎていたり、全然足りなかったりします。

保険料にも注意が必要です。
保険は長く払うものなので数百円の保険料の差でも、積み重ねると数十万円になることもあります。

保障内容が本当に自分に合っているのか、自分で判断するのは難しいです。
そこでおすすめなのが、プロのFPに相談することです。

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複数の保険を扱う代理店なので、本当に合った保険を探すことができます。

ネットでは試算のできない商品の中に、良いものが見つかることもあります。
また、相談したからといって必ず保険に加入しなければならないわけではありません。

保険加入は納得した場合のみで良く、無理な営業もしないため安心して下さい。

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母子家庭だと収入が少なくなるので、固定費を下げることはとても重要になります。
保険料も固定費の一つなので、余分に支払うことのないようしっかりと知識をつけましょう。

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