必要な保険はこれだけ！保険料の節約で重要な５つのポイント

必要な保険はこれだけ！保険料の節約で重要な５つのポイント

平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」によると、生命保険の世帯加入率は88.7とほとんどの人が加入しています。一方保険加入の際に不足していると思う知識を尋ねると

と、よく分からずに加入している人がほとんどです。
このように保険業界は顧客と提供者の情報格差が大きく、それによって儲ける仕組みです。

つまり、知識がないと無駄な保険料を払うことになります。
保険て難しい…と思われるでしょうが、仕組みを全部理解する必要はありません。

どんな人、どんな場合にどれくらいの保障が必要なのか、これさえ分かれば無駄に保険料を支払う事はなくなります。この記事では、保険料節約のポイントを解説します。

●万一に備えるのが生命保険と医療保険

ここでは「万一の保障」である生命保険や医療保険についての解説します。

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保障を重視した際に考えるポイントとなるのは、医療保険と生命保険です。

医療保険→病気で入院したり、手術を受けたときにお金がもらえる保険のこと
生命保険→死亡または高度障害（両目失明、手足切断など）でお金がもらえる保険のこと

医療保険を考える際に重要なポイントは３つです。

・入院の短期化
・高額療養費制度
・傷病手当金

●短期入院なら医療費の負担は少ない

現在以下の理由で、入院は短期化しています。

生命保険文化センターによると、平成29年度の平均入院日数は29.3日です。

ただし年代によってかなり差があり、15～34歳歳では11.1日しか入院せず、35～64歳は21.9日。65歳以上は37.6日と、高齢者が平均を引き揚げているだけで現役世代であれば入院日数は10~20日程度です。

膨らむ医療費は国の財政を圧迫するため、今後も短期化が進んでいくと考えられます。
詳しくは長期入院や高額療養費制度崩壊への備えは必要か？

●保険証があれば使える「高額療養費制度」

高額療養費制度とは、ひと月あたりの医療費が限度額を超えた場合に差額が戻ってくる制度です。事前に手続きして限度額適用認定証を提示すれば、窓口では限度額のみ払えばOKです。高額療養費制度による自己負担額は年齢や収入によって変わります。

現役世代で年収３７０万までなら約６万、年収７７０万以下なら約８万です。
仮に年収３５０万の人が1ヶ月入院し医療費１００万かかったとしても、支払うのは５７,６００円。２０代の２０１５年度平均年収が３４９万なので、２０代であれば６万を超えることはほとんどなさそうですね。

さらに、会社によっては健康組合から補助があり、自己負担額は２５,０００円で良い場合もあります。会社によるので詳細はご確認下さい。私の会社も自己負担２５,０００円です。

●会社員であれば社会保険から「傷病手当金」を受け取れる

会社員であれば社会保険から「傷病手当金」を受け取れます。
傷病手当金とは1年6ヶ月は月給の約2/3を受け取れる制度で、国民健康保険に傷病手当金はありません。

傷病手当金は以下の4つの条件を満たせば受け取ることができます。

以上から、医療保険が必要な人は貯金がない人だけです。

●医療保険が必要なのは貯金のない人だけ

高度療養費制度により、入院時の自己負担が８万を超えることはほとんどありません。
差額ベッド代や食事代を入れても、２０万もあれば十分でしょう。

ちなみに入院中の食事代は対象外ですが、食事は入院してなくてもしますよね？
つまり食事代は入院の有無にかかわらず発生するので大きな負担ではありません。

貯金が苦手だから医療保険に入る、という方がみえるかもしれません。
ですが、医療保険は基本的に後払いです。
退院後に領収書・診断書を提出することによって初めて給付されます。

まずは自分で支払わないといけないため、どんな場合でも貯金は重要です。

計画的に貯金をするには、固定費の見直しが大切です。
節約効果の高い固定費の減らし方まとめ

●貯金が貯まるまでのつなぎは県民共済で十分

とはいえ若かったり、出費がかさむなどして思うように貯金のできない時期もあるでしょう。その場合は貯金が貯まるまでのつなぎとして安い医療保険を期間限定で利用するのがオススメです。

つなぎとして加入するなら県民共済の医療保障型がオススメです。
掛け金は月２０００円ですが、年に一回割り戻し金があるため実質１４００円です。

入院保障は日額１００００円と、かなりお得です。
ただし県民共済のない県では加入できないことと、年齢が若い場合は他にも安い医療保険があるのでいろいろ比較してみましょう。
詳しくは県民共済はコスパ最強の医療保険

●生命保険が必要なの成人前の子供がいる人

死亡や高度障害など万一の時には遺族年金がもらえますが、子供が小さいうちは公的保障だけでは不足することがあります。
そのため小さな子供がいるなら、残された家族が困らないだけの生命保険に加入する必要があります。

結婚していても子供がいないなら生命保険は不要です。
残された配偶者は独身に戻るだけなので、働くことができるからです。

ただ小さな子供がいると働ける時間も限られるため、思うように稼ぐことができません。
子供がいれば年収にもよりますが、月１０万程度の遺族年金が受け取れます。

子供手当も合わせればその間はパートでなんとかなりますが、もう少し生活費を残したい場合はプロに相談してきちんと必要額を計算しましょう。詳しくは遺族年金いくらもらえる？母子家庭の保険とお金

また遺族年金は子供が１８歳になると減額されます。
大学などで費用が掛かる場合は学費を別に用意しておきましょう。

車のローンや奨学金など借金がある場合は、残された遺族が相続放棄すれば借金は背負わなくて良くなります。詳しくは相続放棄で死亡保険金の非課税枠は使えなくても税金はかからない理由

●がん保険、女性保険、就業不能保険は必要ない

がん保険・女性保険は医療保険にがんや女性特有の疾病への保障が追加されたものです。
基本的には医療保険なので、がん保険・女性保険も不要です。

がんや女性疾病であっても高額療養費制度や傷病手当金制度が使えるからです。
基本は貯金で対応し、貯金がないなら貯まるまでのつなぎとして安い医療保険を利用しましょう。

詳しくはがん保険は必要ない！保険屋の私が入らない理由
女性保険とは？本当に男性より手厚い保証が必要か解説

就業不能保険は病気や怪我で長期間働けなくなった場合に生活費をサポートする保険です。

働けなくなった時の保険、生活サポート保険などと呼ばれますがこれも不要です。
現役世代が長期入院することは非常にまれで、就業不能保険そのものが支払い条件が厳しくて使えない保険だからです。

詳しくは就業不能保険は支払い条件が厳しく使えません

●まとめ

保険料節約のポイントを解説しました。

この記事をご覧の方は、自分の保険に関心が高いタイミングだと思います。
もしかしたらかけすぎかも、でもどこから減らしたらいいんだろう？とお考えかもしれません。

保障内容が本当に自分に合っているのか、どこを変えれば良いのか、自分で判断するのは難しいです。
そこでおすすめなのが、プロに相談することです。

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複数の保険を扱う代理店なので、本当に合った保険を探すことができます。

ネットでは試算のできない商品の中に、良いものが見つかることもあります。
また、相談したからといって必ず保険に加入しなければならないわけではありません。

保険加入は納得した場合のみで良く、無理な営業もしないため安心して下さい。

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